ポイントはたった5つ!初心者が始めやすい投資信託に注目

NISA(少額投資非課税制度)やiDeCo(個人型確定拠出年金)など、投資信託を通じて少額投資を行う制度が増えています。しかし、投資信託はたくさんの銘柄があるため、どれを選んでよいのかわからない人もいるのではないでしょうか。そこで、初心者が投資信託を始めるときに、見るべき5つのポイントを確認しましょう。

初心者必見!投資信託を選ぶ5つのポイント

投資信託を始めるにあたり、一番大切なのは投資方針です。投資方針さえ決めれば悩むことも少なくなるでしょう。そのほかのポイントは「つみたてNISA」の対象商品にヒントがあります。実は、「つみたてNISA」の対象商品は、投資信託の運用会社が届出を行い、金融庁が承認した銘柄しか運用ができません。金融庁の該当ページには、承認を得られた投資信託のラインナップがあります。2017年12月6日現在では128商品が対象となっています。

長期投資に向いていると判断された投資信託ですから、選ぶときの参考にしてもよいでしょう。それでは、どのような選び方をしたらよいでしょうか。

1. 投資方針はライフプランにあわせて決める
まずはライフプランにあわせて、投資方針を決めましょう。年齢、配偶者、子供の有無などから、マイホーム購入や教育資金など大きな支出のあるライフイベントなどを想定し、将来どれくらいの資金が必要になるのか、目標金額を検討します。その上で、毎年どれくらいの運用利回りがあれば、目標金額に到達しそうなのかわかるでしょう。

2. 過去の実績を重視しすぎない
日経平均やNYダウに投資するインデックス型の投資信託は投資対象となる指数に連動するため、収益の見当はつきやすいでしょう。しかし、ファンドマネージャーが個別銘柄を選別するアクティブ型の投資信託の場合は、商品によってリターンが変わります。運用方針や、分散投資の状況、過去の運用成績などのデータは、運用会社や販売金融機関のホームページで簡単に取り出せますので、必ず一読しましょう。

ただ、運用成績はあくまで過去のものです、将来も同じようなリターンが確約されているわけではありません。むしろリターンそのものよりも、運用方針に共感できること、投資信託のリスクや基準価額の上げ下げに対する理解があること、これらの方が重要です。

3. 買付け時の販売手数料が安いこと
投資信託の諸経費の一つに、買付け時に販売会社に支払う販売手数料があります。投資信託の販売手数料率は税込みで2.16%、3.24%が主流です。最近はノーロードといって、販売手数料が無料の投資信託も増えてきています。「つみたてNISA」に採用される投資信託は販売手数料が無料ですが、「つみたてNISA」以外で投資信託を買付けする場合は販売手数料を必ず確認しておきましょう。

4. 信託報酬等が低コストであること
投資信託の諸経費には、投資信託の保有中にかかる運用手数料として信託報酬等があります。仕組みが複雑な投資信託や個別銘柄に投資をするアクティブ型投資信託の場合は、調査費用や執行費用がかかるため、そのぶん信託報酬等が高くなる傾向があります。ちなみに、「つみたてNISA」では、国内株に投資するインデックス投信で0.50%以下、グローバル株に投資するインデックス投信で0.75%以下が要件です。アクティブタイプの株式投信の場合は、国内株で1.00%、グローバル株で1.50%以下としています。

その他、解約手数料や信託財産留保額を支払う必要のある投資信託もあります。目論見書を見て、諸経費を確認する癖をつけましょう。

5. 分配方式に注意する
日本では将来の年金不安や老後の生活の足しにしたいという要望に応じて、毎月分配型投資信託が各金融機関の主力商品でした。高齢者を中心に、毎月分配金がもらえれば、生活にゆとりが持てるという意見もあったことは事実です。

しかし、投資信託が分配金を出す場合に、利益があまり出ていないために分配原資が不足するときは、元本を削って分配金を支払う必要があります。そのため、分配金を受け取っているものの、実は元本から払い戻しをしている場合もあることに注意しましょう。自分の分配金が元本を削っているかどうかは、分配金の通知書類の中に「元本払戻金(特別分配金)」の項目を見れば確認できます。

「つみたてNISA」では複利の効果を使い、長期投資を安定的に行うことを目標としていますので、毎月分配型投資信託や、分配金を増やすためにデリバティブ取引の仕組みを含んだ投資信託は対象から外されています。

5つのチェックポイントを見て検討しよう

5つのチェックポイントを見ていけば、自ずと投資すべき投資信託が見えてきます。それでも悩む場合は「つみたてNISA」で届出された投資信託を比較検討してみるのがよいでしょう。一つの商品に1回で大きな金額を投資するのが怖いという場合は、いくつかの商品に分散するか、投資時期を変更することで、リスクを低減することができます。いずれの商品も元本保証ではないため、ポイントをよく検討して投資を始めましょう。