投資信託の手数料を比較するときに注意すべき3つのポイント

一般的に商品を購入すると、購入金額に消費税が上乗せされます。それと同じように金融商品を金融機関から購入すると、購入金額に手数料が上乗せされます。特に投資信託においては、商品ごとに手数料が異なるので比較検討は必須です。

ここでは、投資信託の手数料を比較するためのポイントを紹介します。

ポイント1:手数料は複数存在する

まずは基本知識として、投資信託の購入・保有・売却(解約)に伴う手数料が3種類、ないし4種類あることを理解しておきましょう。

投資信託を購入するときは「販売手数料」がかかります。その名のとおり、販売したときにかかる手数料です。無料のものから購入金額の3~4%のものまで多様にありますが、中でも販売手数料が無料の投資信託は「ノーロード」と呼ばれています。ノーロードという言葉を見たら、その投資商品には販売手数料がかからないと理解しましょう。

購入したあとは、投資信託を保有しているだけでもかかる、「信託報酬」と呼ばれる手数料が差し引かれます。これは投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)に記載されている年率を日割りした料金で、少しずつ資産から天引きされていきます。

投資信託を売却(解約)するときには、「信託財産留保額」という手数料がかかります。これは長期運用してもらうためのもので、投資信託の中には一定期間以上の保有で信託財産留保額が無料になったり、最初からそれが設定されていなかったりするものがあります。

また、まれに信託財産留保額とは別に「解約時手数料(解約手数料)」が必要な場合があります。いずれにしても投資信託説明書はよくチェックしておきましょう。

ポイント2:投資信託や金融機関ごとに手数料は異なる

手数料の重要なポイントとして、投資信託ごとあるいは金融機関ごとにその金額が異なるということも覚えておきましょう。

まず販売手数料は投資信託ごとに、そして同じ投資信託でも金融機関ごとに異なります。つまり、Aという投資信託とBという投資信託では販売手数料が異なります。さらに投資信託Aをとっても、金融機関Cと金融機関Dでは販売手数料が異なります。

これと同じように、信託報酬や信託財産留保額、解約時手数料も投資信託ごとに金額が異なります。

以上のように、同じ投資信託でも手数料は大きく異なるため、情報を比較検討して手数料を見極めることが重要です。まずは購入したい投資信託を選び、そのうえでいくつかの会社ごとの手数料の違いを調べてみましょう。

ポイント3:手数料が低ければ良いというわけでもない

投資信託選びとして、手数料の低さを基準にするのも一つの手でしょう。当然のことですが、手数料が低ければその分、購入金額が少なくて済んで手元に入るリターンも大きくなるからです。

ただし、手数料の低い投資信託や金融機関が単純に良いというわけでもありません。手数料の低い投資信託が必ずしも高いリターンであるとは限らないからです。手数料が低くても、他の投資信託に比べて大きな損失を出しているのであれば、手数料のメリットはありません。こういった場合は、少し手数料が高くてもリターンの良い投資信託を選ぶべきでしょう。

金融機関について考えると、手数料の低いところは実店舗を出していない「インターネット専門」であるケースが多いでしょう。そのため投資家は、ホームページから必要な情報を収集・分析して自ら投資判断を下す必要があります。逆に手数料の高いところはホームページのみならず実店舗を構えているケースが多いので、お店でに相談することができます。

知識や経験のある投資家であれば自分で判断できるので、インターネットの情報だけでも良いかもしれません。しかし、資産運用の初心者ならインターネット上の情報だけではなく、対面で担当者から説明を聞いたほうが参考になることもあります。

手数料は投資信託を購入するための一つの判断材料にはなりますが、判断材料は他にもリターンの高さや情報収集のしやすさなどがあります。購入前に手数料を比較する必要はありますが、手数料だけで決めてしまうのは避け、総合的に判断したうえで投資商品を選ぶと良いでしょう。