知れば差が出る 投資信託の手数料を比較してみよう!

投資信託をはじめてみようと思ったときに、募集要項を見て戸惑うのは手数料の種類の多さです。購入時の「販売手数料」だけでなく、保有中にかかる「信託報酬」や解約時に支払う「信託財産留保額」など多岐にわたり、なおかつ手数料が有料と無料のケースもあり複雑です。

ここでは株式に比べて複雑な投資信託の各種手数料を、例を交えて紹介しましょう。

投資信託の手数料は複雑で比較が困難

株式に比べると投資信託の手数料は複雑です。株式の手数料は、何万円以下はいくらと区分が明快ですが、投資信託は販売手数料のほかにも信託報酬、信託財産留保額がかかります。名称こそ違いますが、それぞれ手数料の一種と考えていいでしょう。では3種類の手数料を一つひとつ見てみましょう。

「販売手数料」は無料の銘柄もある

まず、投資信託を購入するときにかかるのが「販売手数料」です。次の例のように一定の上限のもとで販売会社が定めた手数料を支払います。

手数料は1%台、高くて3~4%台のファンドが多いですが、なかには「ノーロード」と呼ばれる、販売手数料無料のファンドもあります。とはいっても、ファンドによって運用成績に差があるので、無料だからといって必ずしも得とは限らない点に注意が必要です。

【販売手数料の例】ABC証券
ABCロボティクス株式ファンド(1年決算型) 最大3.24%(税込)
ABC厳選ファンド・円コース 最大3.78%(税込)
ABCノーロードオープン 無料

証券各社のホームページ内にある投資信託の商品案内にファンド一覧が掲載されていますので、運用成績が良く、なおかつ手数料無料の銘柄があれば投資の検討に加えて良いでしょう。

一番負担が大きいのは「信託報酬」

投資信託を保有するのに、一番負担が大きい手数料が「信託報酬」です。これはファンドの販売・運用・管理にかかる費用で、「純資産総額×年率」で算出されます。ただし、日割り計算によって信託財産から日々差し引かれているので、請求を受けて別途支払うわけではありません。気付かないうちに負担している手数料といえます。

信託報酬は前述したようなシステムになっているため、基準価額が上昇するほど手数料は高くなります。反対に下落すれば信託報酬も連動して安くなるので、損得のないシステムと言えるでしょう。

「信託財産留保額」とは?

投資信託の手数料の中で、耳慣れない言葉が「信託財産留保額」です。信託財産留保額とは、投資信託のファンドを途中解約するときに支払う解約金のようなものです。

解約した際は、現在の基準価額から信託財産留保額を差し引いた金額が返還されます。料率はゼロコンマの世界ですので、それほど大きな負担ではありません。基準価額1万円のファンドで0.3%の料率とすれば1口あたり30円で、差し引き9,970円が返還されます。

銘柄によって手数料はこんなに違う

最後に銘柄による手数料の違いを例で見ておきます。

【信託報酬の例】XYZ証券
XYZジャパン・オープン 1.6416%(税込)
XYZグレート・ジャパン 1.566%(税込)
XYZ日本好配当株ファンド 1.35%(税込)

どれも日本株を組み入れたファンドですが、料率には差があります。同じような組み入れ内容のファンドであれば、手数料が安いに越したことはありません。ファンドの運用自体はプロに任せるしかありませんが、手数料に関しては投資家が工夫すれば有利な手数料のファンドを探すことができるはずです。

ここまで投資信託の各種手数料を紹介しましたが、購入にあたっては証券各社のホームページを比較して、良い投資信託を見つける努力が必要です。その努力が投資効率の高いポートフォリオを組むことにつながるでしょう。

自分で選ぶ個別株と、プロに任せる投資信託を組み合わせて、より安定した投資ライフを楽しんでみてはいかがでしょうか。