種類が違えば戦略も変わる!不動産投資における「ワンルーム」の特徴

一口に「不動産」といっても、その種類はさまざまです。住まいの王道である一戸建てやマンション・アパートなどの集合住宅、オフィスビルなど、規模も用途もそれぞれに違いがあります。それと同様に、不動産投資にもいろいろな手法があると考えられます。

ただし、一般的に不動産投資というと、投資対象となるのはマンションやアパートなどの集合住宅でしょう。なぜなら、既存の土地と建物を有効活用し、安定的に賃料を得られる手法として広く知れわたっており、かつ参入へのハードルが低いからです。

そんな不動産投資において、重要となる分類に「ワンルーム」と「ファミリータイプ」があります。その名のとおり、「ワンルームタイプに投資するのか」「ファミリータイプに投資するのか」の違いです。本稿では、それぞれの特徴や相違点について詳しくみていきましょう。

不動産投資における「ワンルーム」と「ファミリータイプ」

ワンルームタイプとは、マンションやアパートの中でも、特に「間取りが1部屋の物件」を対象として行う不動産投資のことです。広さでいうと、狭いもので20平方メートル程度、広いものでも30平方メートル程度となります。40~60平方メートルが基本となるファミリータイプよりもスペースを有効活用できるため投資効率が良いといわれ、投資金額が同じであった場合に「利回り」の良さの部分に違いとして反映されてきます。

都心の物件を中心に、現在は1部屋あたり15平方メートル程度のワンルームマンションも建築されています。トイレとお風呂・洗面台が一体の3点ユニットに加え、ロフトを設けるなどすることで、狭い物件でも問題なく生活できる空間を演出しているのです。

特に、都市部などの人気エリアでは、省スペースを有効活用した不動産の建築が数多く進んでいるため、ワンルームタイプの不動産は、現在タイミングの良い投資といえます。これから先、このような流れはますます加速していくと予想されます。

不動産の種類が違えば戦略も変わってくる

もっとも、エリアによってはファミリータイプが好まれる場合もあります。たとえば、小学校や中学校が近隣に点在している地域であったり、周辺環境や治安が良かったりするなどの条件がそろっている場合です。特にエリアという観点からは、ワンルームとファミリータイプ、それぞれのニーズを的確に把握しておかなければなりません。

ワンルームとファミリータイプでは顧客層が異なるということをあらかじめ認識し、適切な投資戦略を組むことが求められます。投資戦略とは、投資した物件が「今後どのような成果をあげるのか」について逆算して検討することに他なりません。やみくもに投資するのではなく、不動産の種類ごとに将来性やその動向をイメージしながら投資利回りについて予測しておくことが求められます。

将来を見据えて、より戦略的な投資をしよう!

また、将来的な需要の推移を考えてみるとどうでしょうか。日本は少子高齢化による人口減少が進んでおり、都市部への人工集中などの問題もあります。そのような社会的な背景もふまえたうえで、ワンルームとファミリータイプを比較してみるといいでしょう。多様化するニーズにも着目することが大切です。

たとえば、2018年6月15日には「住宅宿泊事業法(民泊新法)」が施行されます。そのため、日本においても民泊の流れが加速していく可能性があり、そのようなところにもビジネスチャンスがありそうです。

ワンルームでもファミリータイプでも、中長期的に成果をあげていくためには、それぞれに適した戦略が必要です。特徴やその違いをふまえたうえで、ワンルームおよびファミリータイプへの不動産投資に着手しつつ、成功確率を高めていきましょう。