長期投資におすすめの超スタンダードな投資信託とは?

長い歴史で見れば、株価は基本的に右肩上がりで上昇しています。バブル崩壊やリーマンショックのような大きな下落局面を経験しながらも、現在の時価総額はそれらの時期を上回っているのです。本稿では、この長期投資の優位性を活かしたスタンダードな投資信託についてご紹介します。

株価は基本的に右肩上がりで上昇している

米国をはじめとする世界市場や日本市場の株価は、長期的に見れば右肩上がりで上昇しています。もちろん、その途中では下落局面に入る時期はあります。米国の歴史で見れば、古くは1929年の暗黒の木曜日、近年では1987年のブラックマンデー、2008年のリーマンショックなどで大きく相場が崩れることがありました。しかし、やがて相場は転換点を迎え、過去の高値を取り戻してきました。

実はバブル期の時価総額をすでに上回っているという事実

時価総額を上回っていることは、数字的にも証明されています。日経平均株価の最高値は1989年12月29日の3万8,915円ですが、2018年4月26日の日経平均株価は2万2,319円で、戻り率は57.4%に過ぎません。これだけを見れば、相場は最高値の60%弱しか戻っていないことになりますが、市場全体の規模を表す時価総額は、史上最高値当日の1989年12月29日時点が東証一部で約590兆円でしたが、2018年3月30日現在では約638兆円とすでにバブル期を上回っているのです。

日経平均株価の表面的な数値に惑わされないために

日々の相場の値動きを見るときに、一番参考にするのは日経平均株価でしょう。なぜなら、ニューヨークダウと同様に歴史が長く、時系列で比較できるので全体感を把握しやすいからです。一方で、日経平均株価には欠点もあります。まず、対象が225銘柄に限定された指数であること(ニューヨークダウにいたってはわずか30銘柄)です。

大型株が多いので、小型株の値動きがあまり反映されないという欠点もあります。また、株式分割があった場合は日経平均が修正されて分割された分は反映しますが、配当金までは日経平均に加味されません。
配当金まで加味した「日経平均トータルリターン指数」で見ると、2018年5月31日現在の株価指数は34,824.56円となり、すでにバブル期の株価に近いところまで回復しているのです。

バブル期に買ってその後株価を大きく下げ、評価損があったとしても、その後30年近く配当を得ているわけですから、本来の評価損はもっと少ないということをこの指数が証明しています。

例えば、現時点で20万円ほどの評価損が出ていたとしても、すでに30万円の配当を得ていれば差し引きでプラスになっている計算になります。したがって、無配株でも買わないかぎり、長期投資に徹すればほぼ右肩上がりで資産は増加すると考えていいでしょう。

長期向きの投資信託とは(さわかみ投信)

「基本的にほぼ右肩上がり」。この株価の習性に着目して長期投資に徹した投資信託があります。中でも、「さわかみ投信」は特に有名です。組み入れ銘柄は日本を代表する大企業や優良企業ばかりで、連続増配を継続している企業もあります。また、長期で確実にファンドの時価総額をふやしていく戦略の投資信託であり、組み入れ比率上位の銘柄は次のとおりになります。

・株式会社ブリヂストン4.31%
・日本電産株式会社3.55%
・ダイキン工業株式会社3.29%
・TOTO株式会社3.15%
・花王株式会社2.93%
・国際石油開発帝石株式会社2.92%
・トヨタ自動車株式会社2.81%
・信越化学工業株式会社2.64%
・浜松ホトニクス株式会社2.34%
※2018年5月末時点の比率

では、運用実績はどうでしょうか。さわかみ投信のホームページの実績例によると、1999年11月のサービス開始時に始めて月2万円ずつ投資した場合は、合計投資額412万円が702万円(2016年12月30日時点)に評価額がふえています。増加率は170%と立派な成績です。

長期投資をベースにしてこそ短・中期資金にも余裕を持てる

短・中期派である方も、長期投資をポートフォリオに組み入れることがおすすめです。長期投資をベースにしていると、業績が好調であるかぎり増配や株式分割、銘柄によっては株主優待の拡充などで資産は確実に増加していきます。ポートフォリオの中心を長期投資の優良株で固めてあるからこそ、目先の短・中期資金にも余裕ができ、材料株(株価に影響を与えるといった、”材料”をきっかけに人気化する株)で冒険することも可能になります。

今回は、長期投資におすすめのスタンダードな投資信託を紹介しましたが、株式投資も子育てに一脈通じるものがあります。「気がついたらいつの間にか資産が大きくなっていた」ということこそが理想的な株式投資の姿なのかもしれません。